「Z世代 若者はなぜインスタ・TikTokにハマるのか?」(原田曜平著)を読みました

「Z世代 若者はなぜインスタ・TikTokにハマるのか?」(原田曜平著)を読みました。

Z世代は1996年以降に生まれた世代(脱ゆとり世代)です。その前の世代であるY世代(ゆとり世代)がデジタルネイティブ(幼い頃からケータイがあった)とすると、Z世代はソーシャルネイティブ(幼い頃からSNSがあった)とされます。Instagramなどの情報発信力があり、飲食や小売りの業界が注目しています。また、アクティブシニアが後期高齢者となり購買力が低下する(スポンサーがとれなくなる)ことから、テレビ業界もZ世代向けの番組編成に切り替えを進めています。老舗番組の終了や年配の有名テレビ・タレントの降板はこのあたり原因の一つです。

Y世代は就職氷河期の渦中にありましたが、Z世代はポスト就職氷河期の人材不足の状況にいます。生きた時代背景が大きく異なります。Z世代がY世代と比べると、進学、バイト、就活、転職など不安や競争の少ない安心・安定した生活を送っています。ただし、新型コロナがZ世代にこれからどのように影響するか注視とのことです。

このようなZ世代のキーワードとしては「chil」(まったり)です。マイペースに居心地良く過ごすことを選好します。また、(若者はどの時代もそうですが)「自己承認欲求」です。Instagramで映えるために利用されているのがその具体例となります(特に大学生の女子)。また、テレビをあまり観ず、SNSにより自分の好みの記事を選択表示される世代なので、「自分の見たい情報」だけを見て生活するようになっています。

Z世代はファッション×意識高い系であるので、ファッショブルなテーマ(たとえば、SDGs)を提示できれば、社会的意義のある施策を実行できるかもしれないとします。


なお、じゅらんリサーチセンター「“Z世代”の価値観とは? 若年層獲得戦略のいま」によると・・・。
https://jrc.jalan.net/wp-content/uploads/2021/09/research098.pdf

「情報接触手段」として、Y世代がテレビ(79.2%)、SNS(55.8%)だったのに対し、Z世代はSNS(69.8%)、テレビ(40.8%)。

「メール」は、Y世代は64.7%、Z世代は42.6%。

「利用しているSNS」として、Y世代は1位:LINE(72.4%)、2位:Twitter(58.3%)、3位:Facebook(39.5%)だったのに対して、Z世代は1位:YouTube(87.0%)、2位:LINE(86.9%)、3位:Twitter(73.0%)、4位:Instagram(65.7%)。Facebookの利用はわずか6.3%へと減少。

・・・とか。

財務総合政策研究所「新型コロナウイルス感染症と日本の経済社会」調査研究報告書「第3章 日本の「教育格差」とコロナ禍」

財務総合政策研究所「新型コロナウイルス感染症と日本の経済社会」調査研究報告書に掲載されている
松岡亮二氏(早稲田大学留学センター准教授))の
「第3章 日本の「教育格差」とコロナ禍」によると・・・。
https://www.mof.go.jp/pri/research/conference/fy2021/shingata_report2021.htm

「「教育格差」とは、子ども本人が変更できない初期条件である親の学歴、世帯収入、職業などの社会的、経済的、文化的な要素を統合した「社会経済的地位」や出身地域といった「生まれ」によって学力や最終学歴などの結果に差があること」とし、
「コロナ禍による長期的な景気悪化によって、高校や大学への進路選択時に「生まれ」による格差が拡大することは考えられる。例えば、親の失職や収入減少によって諸費用がかかる私学を避けるために確実に合格できるランクの公立高校を選んだり、大学受験を諦めたりといったケース」を指摘し、
「先行き不透明な経済状況の中でより高い教育を受けることを自発的に諦めるのであれば、社会全体の損失となる」とします。

コロナ禍により、教育格差(所得階層)の深刻化、固定化がさらに進むのではないでしょうか?

8月23日、オンラインにて、気仙沼仕事創出プロジェクトは気仙沼の水産加工会社の経営者らを対象にマーケティング講座を開催しました!

8月23日、オンラインにて、気仙沼仕事創出プロジェクトは気仙沼の水産加工会社の経営者らを対象にマーケティング講座を開催しました!

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城西国際大学大学院国際アドミニストレーション研究科の黒澤武邦准教授と中国人ゼミ生にご協力をいただきました。中国人ゼミ生から、①「中国における商品のネーミングと気仙沼への提言」と②「持続可能な水産業と企業活動」のプレゼンテーションが行われました。①については、商品ネーミングの共通点とともに相違点の指摘がありました。相違点としては、日本の商品が擬音を使うのに対して、中国の商品は同音語を使うことです。中国人向けのネーミングについて、海産物の味、食感、外形の特徴などを生かして、海産物の名前と組み合わせるとともに、中国人でも覚えやすい、興味を引くネーミングとするために、中国人の若者にサポートを頼んではいかがでしょうか?との提言がありました。②については、中国人のZ世代もSDGsやマイクロプラスチックへの関心が高いことがわかりました。

また、気仙沼の水産加工会社、阿部長商店さんから「気仙沼の概要」、「会社の概要」、「観光事業」、「水産加工品の原料・コンセプト・ターゲット・商品開発プロセス・課題」の説明がありました。中国人ゼミ生には事前に阿部長商店さんの水産加工品を召し上がっていただき、阿部長商店さんと美味しさやアレンジ、パッケージなどのワークショップを行いました。

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ちなみに、中国人ゼミ生の1番人気は「気仙沼チャウダー」でした。また、賛否は分かれましたが、「ぶりと大根の炊き合わせ」、「いわしの蒲焼き」がご飯に合って美味しいとする中国人ゼミ生が複数いました。

財務総合政策研究所「新型コロナウイルス感染症と日本の経済社会」調査研究報告書「第2章 with/after コロナの働き方の展望」

財務総合政策研究所「新型コロナウイルス感染症と日本の経済社会」調査研究報告書に掲載されている
鶴光太郎氏(慶應義塾大学大学院商学研究科教授)の
「第2章 with/after コロナの働き方の展望」によると・・・。
https://www.mof.go.jp/pri/research/conference/fy2021/shingata_report2021.htm

「コミュニケーション機会の損失」について、「テレワークを推進するにあたっては、「対面でしかできないことは何か」を再検証する必要がある。・・・表情や雰囲気、空気など、言語化できないものはリモートでは伝達できないという先入観は、コロナ危機で多くの人がテレワークを実践する中で、崩壊してきていると感じられる」としつつ、
「テレワークでは雑談や些細な質問の機会が損なわれ、アイデアや解決策が生まれる可能性が減っていることについては注意が必要である。会議で意見を集約する際などには、リモートでは場の空気が読みにくいという指摘もある。要するに、事前に手順や進め方が計画されている会議や打ち合わせについては、リモートに移行しても問題はないが、事前に予定されていないコミュニケーションについては、リモートでは支障が生じる。解決策として、以前は意識しなくても得られた雑談などの機会を、意識的に設定する仕組みを作ることが重要になってくる」としています。

テレワークにより、リアルにおける「雑談や些細な質問の機会」の価値が見えてきます。


【ご案内です!】10/2、戦略経営研究会 今井悠介さん(公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン 代表理事)による「コロナ禍で深刻化する子どもの貧困・教育格差 ~経済的に困窮する子どもへの学習機会の提供~」

10/2、戦略経営研究会「コロナ禍で深刻化する子どもの貧困・教育格差 ~経済的に困窮する子どもへの学習機会の提供~」

今回の発表者は、今井悠介さん(公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン 代表理事)です。
https://cfc.or.jp/
子どもの貧困・教育格差を解決するために、スタディクーポンの配布事業を行っています。寄附をいただき、スタディクーポンとして困窮世帯の子どもへ配布。子どもは近隣の学習塾・習い事など(チャンス・フォー・チルドレンと連携)で学習機会の提供を受けられるという仕組みです。
現在、新型コロナの影響で経済的困難を抱えた子どもに対して、オンライン教育を含む学習塾や習い事等で利用できるスタディクーポンの臨時給付等の支援も行っています。
ご発表の後、質疑応答・意見交換も行います。
ご参加申込みをお待ちしております!

20211002戦略経営研究会/第142回
テーマ:コロナ禍で深刻化する子どもの貧困・教育格差 ~経済的に困窮する子どもへの学習機会の提供~
発表者:今井悠介さん(公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン 代表理事)
日時:2021年10月2日(土曜日) 13:45受付開始 14:00研究会開始 16:30終了
会場:Zoom
会費:1000円
参加申込:
下記のらくらく参加フォームからお申込みください。
「勉強会名」を「10/2戦略研」としてください(SSL暗号化対応)。
https://form.os7.biz/f/4da7401d/

※ Zoom懇親会です。30分ほどです。

8/7、戦略経営研究会/第141回「米づくりの現状と水田スマート農業 ~田んぼの水管理を自動化「パディッチ」の導入事例とともに~」を開催しました!(オンライン) 下村豪徳さん(株式会社笑農和 代表取締役)にご発表をいただきました!

8/7、戦略経営研究会/第141回「米づくりの現状と水田スマート農業 ~田んぼの水管理を自動化「パディッチ」の導入事例とともに~」を開催しました!(オンライン) 下村豪徳さん(株式会社笑農和 代表取締役)にご発表をいただきました!

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水田の大規模化が進んでいますが、田んぼは分散していることが少なくないです。そのような田んぼの水管理を手作業で行うことは人的コストがかかります。また、今後、農業の担い手は減少する一途といえます。この課題を解決するのが水管理(水位と水温)を自動化・省力化する「パディッチ」になります。
下村さんはスマート農業の導入について、ゴール設定が大切とします。また、部分的に自動化・省力化が進んでも、手作業の部分が残れば、全体最適とすることができないとします。

議事録はこちらから。
http://sp-senryaku.org/141.pdf